経済学
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この記事では経済学（けいざいがく、英: economics）について解説する。経済学の原語であるeconomicsという語彙は、新古典派経済学者アルフレッド・マーシャルの主著『経済学原理』（英: Principles of Economics, 1890年）によって誕生・普及したとされる[1][2]。
日本語で「経済学」と言った場合、economicsだけでなく政治経済学（英: political economy）を指す場合もあるため、本記事ではこの「政治経済学」も併せて解説する。
目次
1 概要
2 特徴
2.1 科学性と非科学性（脱科学性）
2.2 数理的理論
2.3 実験・実証
2.4 政策
2.5 経済学の対象
3 歴史
3.1 重商主義学説
3.2 重農主義学説
3.3 イギリス古典派経済学
3.4 マルクスによる批判と経済学の分裂
3.5 近代経済学
3.6 マルクス経済学
3.7 現代
4 論争
5 学派
6 分野
6.1 理論
6.2 実証
6.3 応用
6.4 学際
6.5 思想史
7 経済学における主な用語・概念
8 脚注
9 引用文献
10 関連項目
11 外部リンク
概要
- 定義
広辞苑には、「経済現象を研究する学問」とある[3]。（総じて経済活動が研究の対象となっている。）
経済学の最も古い定義は、アダム・スミスの『国富論』によるものである。
政治家や議員にとっての科学分野と看做されている経済学は、2つの違ったものを提示する。ひとつは、人々に豊富な利益ないしは製品を供給し、更には利益や必需品が人々に益を齎す（もたらす）ようにする方法、または、そうした収益を国ないしは社会にサービスとして提供し、結果として人々と統治者を豊かにする手立てである。
政治家あるいは立法者の科学の一部門としてみた、政治経済学は二つの違った目標を目指している。第一に、人民に豊富な収入または生活資料を提供すること、もっと適切には、かれらが自分たちでそういう収入または生活資料を調達できるようにすること、そして第二に、国家または共同社会に、公共の業務に十分な収入を、供給することである[4]。
— 河出書房新社版訳
また、1878年頃、フリードリヒ・エンゲルスは、経済学について次のように述べた。
経済学は、最も広い意味では、人間社会における物質的な生活資料の生産と交換とを支配する諸法則についての科学である。経済学は、本質上一つの歴史的科学である。それは、歴史的な素材、すなわち、たえず変化してゆく素材を取り扱う。[5] — フリードリヒ・エンゲルス「反デューリング論」第二篇 岩波書店刊
さらに、エンゲルスの盟友であり、マルクス経済学を確立したカール・マルクスは、『資本論』序言で次のように述べた。
問題なのは、資本主義的生産の自然諸法則そのものであり、鉄の必然性をもって作用し、自己を貫徹するこれらの傾向である。[6] — カール・マルクス「資本論」岩波書店刊
その後、経済学の定義について、ライオネル・ロビンズが1932年に『経済学の本質と意義』で最初に問題提起した。
他の用途を持つ希少性ある経済資源と目的について人間の行動を研究する科学が、経済学である[7]。
— ライオネル・ロビンズ、小峯敦・大槻忠志 共訳「経済学の本質と意義」京都大学学術出版会
しかし、こうした定義にはジョン・メイナード・ケインズやロナルド・コースらからの批判もある。経済問題は性質上、価値判断や道徳・心理といった概念と分離する事は不可能であり、経済学は本質的に価値判断を伴う倫理学であって、科学ではないというものである[8][9]。
一方で、とりわけゲーム理論の経済学への浸透を受けて、経済学の定義は変化しつつある。たとえば、ノーベル賞受賞者ロジャー・マイヤーソンは、今日の経済学者は自らの研究分野を以前より広く、全ての社会的な制度における個人のインセンティブの分析と定義できる、と述べた（1999年）[10]。 このように現在では、資本主義・貨幣経済における人や組織の行動を研究するものが中心となっている。広義においては、交換、取引、贈与や負債など必ずしも貨幣を媒介としない、価値をめぐる人間関係や社会の諸側面を研究する。このような分野は、人類学（経済人類学）、社会学（交換理論）、政治学（公共選択論・合理的選択理論）、心理学（行動経済学）と隣接する学際領域である。
また、「このようにゲーム理論を軸として経済主体の行動を研究する分野は、クリアストリームとユーロクリアに夥しい匿名口座が存在するという、行動として非合理的な、しかし実体経済にとりクリティカルな問題に答えることができない。」という意見もある。
しかし、これは既に証明されている『ゼロ和2人ゲームからゼロ和n人ゲームへの拡張の中で、質的に新たなることとして、結託が可能になる。 (第2の拡張) 』『ゼロ和n人ゲームから変動和n人ゲームへの拡張の中で、n+1番目のプレイヤーは、n人の実質的なプレイヤーの総体によって勝ち取られる利得総量を失う者と仮定された架空のプレイヤーと考えられた。(第3の拡張)』を具体的な事象として記述しただけで有り、解決済みの問題である[11]
。
また、労働、貨幣、贈与などはしばしば哲学・思想的考察の対象となっている。ただし、経済システムの働きに深く関わる部分については経済思想と呼ばれ、経済学の一分野として考えられることも多い[12]
。
特徴
科学性と非科学性（脱科学性）
自然科学と比べると、不確定要素の大きい人間が深く関わるできごとが研究対象である性質上、数理的理論・実験が困難な分野が多い人文科学・社会科学の中において、特に、積極的な数理化を希求し、一部ではその検証を試みている研究もあることが挙げられる。そうした性質に着目し、経済学は「社会科学の女王」と呼ばれることがある[13]。
しかしなお、心理が関与する人間の行動、そしてそうした人間が集団を構成した社会という複雑なシステム（複雑性、複雑系)、さらに実際には不確定要素が多い複雑系の数学的モデル化は容易ではない。
現実の経済現象の観察、モデル構築、検証という一連の循環的プロセスによる研究方法は一部で存在するものの、いまだ十分であるとは言えないし、本当にそうした手法が経済学の全ての対象に対して実現可能であるのかどうかも定かではない、とされることもある。また、客観的に分析しているようであっても、実際には多かれ少なかれ価値判断が前提として織り込まれているということやそうでなければならないことは、上述のごとくケインズやコースが指摘している。また、経済学には多かれ少なかれ経済思想がおよびイデオロギーが含まれる。
[14]
数理的理論
理論経済学では、数学を用いたモデル化がなされる。関連の深い数学の分野として、位相空間論、関数解析、凸解析、微積分、確率論、数理最適化などが挙げられる。確率微分方程式や不動点定理など数学におけるブレイクスルーが経済学に大きく影響を与えることもある。ジョン・フォン・ノイマンやジョン・ナッシュ、デイヴィッド・ゲールなどの数学者や理論物理学者が経済学に貢献することも珍しくなく、チャリング・クープマンス、マイロン・ショールズ、宇沢弘文、二階堂副包など数学、物理学、工学出身の経済学者も少なくない。
「現代になるまでは統計データが扱い難く実証が困難であり、このため経済学では数学を多用した論理的積み上げが大きく発展した。」との意見もあるが、経済理論と統計データおよび統計学は並行して進化してきたと捉えるのが妥当である。日本国内で考えても太閤検地(1591年)により国内の課税対象となる田畑の測量及び収穫量調査を行っていることからも明らかである。
実験・実証
統計学において経済関連の統計が主流分野として立脚していること、統計学者や経済学者と統計学者を兼ねる者が両分野の発展に大きく貢献してきたことからもわかるように、古くから社会全体を実験室に見立てて統計学を使い裏付ける方法が経済学において多用され影響を与えてきた。実証の現代の新潮流にはダニエル・カーネマン、エイモス・トベルスキー、バーノン・スミスなど心理学、認知科学（認知心理学）の流れをくみ『行動実験』を用いて消費者行動を裏付ける方法が強力な道具として提供され急成長している。この流れか行動経済学、神経経済学という分野も心理学者と心理学的素養を持つ経済学者によって生み出されている。
政策
経済学は、その誕生・分析対象が社会・政治・経済問題と不可分であったことから政策への提言として社会へ関わる機会が非常に多い。19世紀以降は、社会的な判断において経済学が不可欠となった。社会問題を対象としている性質からか、社会的不幸を予測する理論も多々生まれトーマス・カーライルによって「陰鬱な学問」とも呼ばれた[15]。先駆的政策（事実上の実験）の過程と結果から新たな学問的問題を提起したソビエト連邦による社会主義建設は失敗し「壮大な社会実験」として総括されているが、この社会主義的政策が、第二次世界大戦後日本で採られた傾斜生産方式のように社会に有益な影響を与えたのも事実である。ちなみに、近代経済学では傾斜生産方式の有用性について疑問符を投げかけている。
古典派経済学はイギリス帝国や20世紀初頭のアメリカの繁栄などで実証されたかにみえたが、世界恐慌や植民地帝国の解体によって軌道修正を余儀なくされる場面もあった。19世紀後半に古典派経済学の批判的研究からマルクス主義経済学が生まれ、その後の政治に大きな影響を与えた。他方、理論と結果への当てはめという試行錯誤が長く繰り返される中で経済学は発展し、近代経済学が成立した。しかし近代経済学もいまだ多くの問題を抱えている。
1980年代からゲーム理論が積極的に取り入られるようになり、特にメカニズムデザインと呼ばれる分野における成果はめざましい。具体的には、周波数オークションの設計、電力市場の制度設計、教育バウチャー制度の設計、臓器移植の配分問題の解決といったものが挙げられる。これらはいずれも経済学なくして解決できなかった問題であり、さらに経済学が現実の制度設計において非常に重要な役割を果たしていることの好例である。
経済学の対象
有限な事物の分配・生産が対象であり、人間が知覚できる有限性がなければ対象とはならない。例えば宇宙空間は未だに対象ではないが、東京に供給されるビル空間の量は対象である。その他にも、人間行動の心理的要素や制度的側面も重要な研究対象である。また、事実解明的分析と規範的分析に分けられる。前者は理論的に説明・判断できる分析であり、後者は価値判断や政策決定に使われる分析である。例えば「財政支出を増やすと失業が減少する」は真偽が判明する分析であるが、「財政支出を増やして（財政赤字を増やしてでも）失業が減少したほうが良い」は価値判断が絡む分析である。
歴史
経済学は、法学、数学、哲学などと比べて、比較的新しい学問である。経済学は、近世欧州列強の著しい経済発展とともに誕生し、その後資本主義経済がもたらしたさまざまな経済現象や経済システムについての研究を積み重ね、現代に至る。しかし、経済学の最初を遡るとすると、古代ギリシャプラトンの国家論にまで遡る。これらの思想は、共産主義思想にも影響を与えた。
重商主義学説
経済についての研究の始まりはトーマス・マン（1571年 - 1641年）によって書かれた『外国貿易によるイングランドの財宝』や、ウィリアム・ペティ（1623年 - 1687年）の『租税貢納論』、バーナード・デ・マンデヴィル（1670年 - 1733年）の『蜂の寓話』、ダニエル・デフォー（1660年 - 1731年）の『イギリス経済の構図』、デイヴィッド・ヒューム（1711年 - 1776年）の『政治論集』などに見られるような重商主義の学説である。この時代には欧州列強が海外植民地を獲得し、貿易を進めて急速に経済システムを発展させていた。
重農主義学説
1758年にフランスの重農主義の学派フランソワ・ケネー（1694年 - 1774年）が『経済表』を書き、国民経済の再生産システムを解明して、経済学の体系化の発端となった。
イギリス古典派経済学
アダム・スミス。彼の著した『国富論』は経済学の創始とされる
1776年、アダム・スミス（1723年 - 1790年）が資本主義工場生産について論じた『国富論』 (The Wealth of Nations)を執筆した。これが、現在の理論化された経済学の直系で最古の理論にあたる。そのため、スミスは、経済学の父と呼ばれている。経済学では、一般的に『国富論』を持って始まりとされる。また、デイヴィッド・リカード（1772年 - 1823年）の『経済学および課税の原理』、トマス・ロバート・マルサス（1766年 - 1834年）の『人口論』や『経済学原理』、ジョン・スチュアート・ミル（1806年 - 1873年）の『政治経済学原理』などが、スミスに続いて英国古典派経済学の基礎を築いていった。
マルクスによる批判と経済学の分裂
カール・マルクス（1818年 - 1883年）はイギリス古典派経済学を中心に当時の経済学を徹底して研究し、労働価値説を継承しつつ新たに価値論や剰余価値論を体系化し、資本の諸形態を再定義して資本主義経済の構造と運動法則の解明をおこなった。マルクスの長年にわたる経済学研究は主著『資本論』に結実した。
19世紀末に『資本論』が出版された後、経済学は大きく二系統に分かれていった。すなわち、近代経済学とマルクス経済学である。近代経済学は、当時イギリスやオーストリアなどで登場した「限界効用」学派を受け継ぎ、資本主義経済の現象を数値化して分析する手法を発展させた。他方、マルクス経済学は、資本主義経済の諸法則も諸概念も不変のものではなく、生成・発展・消滅する過程にあるものとしてとらえ、資本家は労働力に支払った以上の価値を労働力から取り出すという剰余価値説にもとづいて資本主義経済を分析した。この二派の系統は、思想的立場・分析手法・理論形態の違いにより、対立的な関係のまま発展を続けることとなる。
近代経済学
ジョン・メイナード・ケインズ。彼の理論はケインズ経済学として大きな影響を与えた
その後、近代経済学は、ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ（1798年 - 1855年）の『経済学の数学的一般理論の考察』や『経済学の理論』、レオン・ワルラス（1834年 - 1910年）の『純粋経済学要論』や『応用経済学研究』、カール・メンガー（1840年 - 1910年）の『国民経済原理』や『社会科学特に経済学の方法に関する研究』、アルフレッド・マーシャル（1843年 - 1924年）の『外国貿易と国内価値との純粋理論』や『経済学原理』、ジョン・メイナード・ケインズ（1883年 - 1946年）の『雇用・利子および貨幣の一般理論』、ヨーゼフ・シュンペーター（1883年 - 1950年）の『理論経済学の本質と主要内容』や『経済発展の理論』などの研究を通じて発展していくこととなる。
マルクス経済学
マルクスの後、マルクス経済学とよばれる流れは、カール・カウツキー（1854年 - 1938年）の『カール・マルクスの経済学説』や『エルフルト要領解説』、ルドルフ・ヒルファーディング（1877年 - 1941年）の『金融資本論』、ローザ・ルクセンブルク（1870年 - 1919年）の『資本蓄積論』、ウラジーミル・レーニン（1870年 - 1924年）の『ロシアにおける資本主義の発達』や『帝国主義論』などの研究を通じて継承・展開された。
しかしながら、マルクスの経済理論をモデル化して検証を行うと、理論の膨大さゆえにマルクスの理論体系は不整合に陥っており、以下の3つの矛盾を説明できない。(1)剰余価値率が諸部門間で均等化する。(2)技術進歩の結果利潤率は下落する。(3)技術進歩の結果利潤率は下落すると仮に言えたとしても、実質賃金もまた下落する。
[16]
現代
近代経済学とマルクス経済学は、米ソ冷戦という現実政治の影響もあり、長期間にわたって対立した。ソ連崩壊・冷戦終了時には、古典的マルクス経済学に対する否定的研究が数多く行われ、非数理的・訓古主義的な性質が批判された。ソ連型社会主義で実施された統制経済の誤りがソ連・東欧の崩壊で明白になり、今日では、市場という需給調整のメカニズムを数理的に扱い発展した近代経済学が経済研究の中心となり、市場を通じて社会主義社会を目指すとしている中華人民共和国やベトナムなどでもマルクス経済学のみならず近代経済学の研究も行われるようになった。その一方で、近代経済学では、賃労働における搾取などの生産面での矛盾や貧富の格差の拡大、経済活動による自然破壊などを説明できないとのマルクス経済学者からの批判も続いている。
他方、近代経済学において、マルクス経済学が全否定されたわけではなく、一部は自らの経済学に取り入れられながら今日に至っている。また、アメリカ合衆国を中心とした西側資本主義国で発展させられてきた近代経済学は、非歴史的・非文化的で数理モデル一辺倒な性質をマルクス経済学者やポストケインジアンなどに指摘され、現在においては両者を学ぶことが求められているという声も存在する。近代経済学(新古典派経済学＋ケインジアン)でも、マルクス経済学でもない経済学として、近年新しい体系がさまざまに模索されている。とくに1980年代以降、進化経済学が世界的に興隆してきており、新しい主流派を形成しつつあるという評価もある[17]。進化経済学以外にも、ポストケインジアンの経済学、オーストリア学派の経済学、複雑系経済学などがある。
論争
経済学は、存在自体が社会・政治・経済・政策と不可分であるため、学術的な論争や政策的な論争など数多の論争を生み出し消化してきた。それによって、経済学徒は、他学徒に「傲慢である」と印象を与えてしまうほど非常に攻撃的な知的スタイルを形成している。しかし、論争は、経済学にとって理論を洗練させブレイクスルーを起こす役割を担ってきた。このように、経済学と論争は、切っても切れない関係にあるといえる。ここでは、経済学において歴史的に重要な意味を持った論争を取り上げる。
- 全地球的な論争
重商主義・重農主義論争
穀物法論争- ピグー・ケインズ論争
経済計算論争（1920年 - 1930年）- ケンブリッジ資本論争[18]
- 日本における論争
- 日本の経済論争
学派
- 古典派経済学
マルクス経済学（日本においては講座派、労農派、宇野経済学） - 数理マルクス経済学
- 進化経済学
ケインジアン - ニュー・ケインジアン - ポスト・ケインジアン
新古典派経済学 - シカゴ学派 - マネタリスト - サプライサイド経済学 - 新しい古典派 - 新制度派経済学
オーストリア学派 - 新オーストリア学派[19]
- ローザンヌ学派
- 制度派経済学
分野
理論
ミクロ経済学 - 価格理論 - ゲーム理論 - 契約理論 - 社会選択理論 - 厚生経済学
マクロ経済学 - 貨幣経済学 - 経済成長理論
- 数理経済学
実証
計量経済学 - 経済統計学[20]
- 実験経済学
経済史 - 数量経済史
応用
公共経済学 - 政治経済学 - 財政学
国際経済学 - 国際貿易論 - 国際金融論
産業組織論 - 企業経済学[21]
労働経済学 - 人事経済学[22][23] - 人口経済学 - 家族経済学[24]
金融経済学[25] - 金融工学
環境経済学 - 天然資源経済学[26] - エネルギー経済学[27]
- 農業経済学
都市経済学 - 空間経済学 - 経済地理学 - 交通経済学 - 不動産経済学[28]
- 法と経済学
文化経済学 - スポーツ経済学[29]
- 開発経済学
- 医療経済学
- 教育経済学
学際
- 行動経済学
- 神経経済学
- 経済物理学
- 複雑系経済学
- 進化経済学
思想史
- 経済思想史
経済学における主な用語・概念
- 基礎的概念、または両経済学に共通の概念
財 - 労働 - 資本 - 固定資本 - 流動資本 - 価格 - 賃金 - 利子 - 価値 - 利潤 - 貨幣
- 主流経済学
無差別曲線 - 限界代替率 - エンゲル係数 - 生産集合[30] - 需要と供給 - 一般均衡理論 - ジニ係数 - ローレンツ曲線 - 有効需要 - IS-LM曲線 - AD-AS曲線 - フィリップス曲線 - セイの法則 - インフレーション - デフレーション - スタグフレーション - リアルビジネスサイクル理論 - 費用便益分析 - レッセフェール
- 異端経済学
生産手段 - 剰余価値 - 絶対的剰余価値と相対的剰余価値 - 不変資本と可変資本
脚注
^ Viktor O. Ledenyov; Dimitri O. Ledenyov (2018). Business cycles in economics. Dusseldorf, Germany: LAP LAMBERT Academic Publishing. ISBN 978-613-8-38864-7.
^ 井澤 2011.
^ 広辞苑第六版【経済学】
^ アダム・スミス; 水田洋訳 『ワイド版 世界の大思想 スミス（国富論）』上巻 河出書房新社、2005年1月10日、353頁。ISBN 4-309-96187-8。
^ エンゲルス『反デューリング論』第二篇 経済学、岩波文庫版 一 対象と方法 9頁および10頁
^ カール・マルクス『資本論』、岩波文庫版 一 序文 14頁
^ ライオネル・ロビンズ; 小峯敦・大槻忠志訳 『経済学の本質と意義』 (初版) 京都大学学術出版会、2016年1月25日、17頁。ISBN 9784876988853。
^
小畑二郎 『ケインズの思想 不確実性の倫理と貨幣・資本政策』 (初版) 慶應義塾大学出版会株式会社、2007年11月10日、320-321頁。ISBN 978-4-7664- 1441-7。
^
ロナルド・H・コース; 宮沢健一 後藤晃 藤垣芳文訳 『企業・市場・法』 (3版) 東洋経済新報社、1993年2月1日、3-4頁。ISBN 978-4-4923-1202-5。
^ Myreson, R. B. 1999 Nash Equilibrium and the History of Economic Theory. Journal of Economic Literature, 37, no. 3, pp. 1067-1082
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ハンス・ブレムス; 駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳 『経済学の歴史 1960-1980』 (初版) 多賀出版株式会社、1996年5月10日、398-399頁。ISBN 4-8115-4111-1。
^
ハンス・ブレムス; 駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳 『経済学の歴史 1960-1980』 (初版) 多賀出版株式会社、1996年5月10日、12-16頁。ISBN 4-8115-4111-1。
^ Henry Dunning Macleod, 1821-1902.,
^ 放送大学「もう一度みたい名講義～放送大学アーカイブス～
近代経済思想（'87）第1回 西部邁「経済思想とは何か」 」（2011.6.25 23:00～23:45放送） での西部邁の指摘
^ The dismal science、Wikipedia
^
ハンス・ブレムス; 駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳 『経済学の歴史 1630-1980』 (初版) 多賀出版株式会社、1996年5月10日、128-146頁。ISBN 4-8115-4111-1。
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^ “「ケンブリッジ資本論争」の問題点 (pdf)” (1989年5月30日). 2016年6月1日閲覧。
^ 越後和典 (pdf) 『新オーストリア学派の国家論』 彦根論叢 滋賀大学〈第369号〉、2007年11月、97-113頁。http://www.biwako.shiga-u.ac.jp/eml/Ronso/369/echigo.pdf。2016年6月9日閲覧。
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^ 「金融経済学ハンドブック」 ISBN 4621076728, ISBN 4621076736 は"Handbook of the economics of finance" ISBN 0444513620, ISBN 0444513639 を翻訳したもので、Financial economicsについてのハンドブックである。政府の金融政策や銀行など金融仲介機関の分析に関連した分野(en:Monetary economics)と金融市場における金融商品の価格形成や投資家行動、企業の財務調達や資本構成に関連した分野(en:Financial economics)は共に日本語で金融経済学と呼ばれることがある。ただ一般的には金融経済学と言うと後者のFinancial economicsを指し、前者のMonetary economicsはマクロ経済学と同一視される場合が多い。[要出典]
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^ エネルギー・資源学会 (2016年5月). “エネルギー・資源学会論文誌”. 一般社団法人 エネルギー・資源学会. 2016年6月10日閲覧。
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^ 玉田康成研究会 6期生. “スポーツの経済学～プレミア・リーグ ＮＦＬの成功を探る～ (PDF)”. 2007年度三田祭論文. 2016年6月10日閲覧。
^ 阪本浩章 (2015年7月16日). “生産者理論入門 (PDF)”. 2016年6月9日閲覧。
引用文献
井澤秀記 「経済と経済学の語源について」、『RIEB ニュースレター』 (神戸大学経済経営研究所) 第103巻、2011年。
- 金森 久雄, 森口 親司, 荒 憲治郎 『有斐閣経済辞典 第4版』有斐閣、2002年5月
- Rita Yi Man LI 『Everyday Life Application of Neo-institutional Economics: A Global Perspective』、2011年4月
- ハンス・ブレムス著 駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳『経済学の歴史 1630-1980』 多賀出版株式会社 初版 1996年5月10日発行 ISBN = 4-8115-4111-1
関連項目
- 経済学者
経済学部 - 経済 - 金融 - 政治経済学
- ノーベル経済学賞
外部リンク
- J.M Keynes,The General Theory of Employment,Interest and Money, 1936
All Prizes in Economic Sciences（英語） - ノーベル経済学賞受賞者一覧
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